長年にわたりサッカーゲームの代名詞であった「FIFA」シリーズですが、2022年秋に発売された『FIFA 23』を最後に、約30年間続いたEAとのパートナーシップに終止符が打たれました。その際、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は総会の場で「『FIFA』の名前が付いた本物のゲームこそが、ゲーマーやファンにとって唯一の本物であり続ける。FIFA 24、FIFA 25、そしてFIFA 26も最高の体験を提供する」と強気の声明を発表していました。
しかし、2026年北米ワールドカップの閉幕を迎えた現在、その「約束」がどのような形で結実したかを検証すると、従来のフルプライス型コンソールゲーム（PS5やXbox Series X/S向け）としての『FIFA 26』は市場に存在しないという厳しい現実が浮かび上がります。その代わりにFIFAが推進したのは、公式アンセムや大会ブランディングを前面に押し出したメタバース空間（Roblox内の『FIFA World』など）や、ブロックチェーン技術を活用したモバイル向けミニゲーム、そしてコナミの『eFootball』を用いた公式eスポーツ大会（FIFAe World Cup）へのシフトでした。
年間10億ドル規模を巡るライセンス契約料の衝突と独立の代償
なぜこれほどの空白が生まれたのでしょうか。最大の要因は、契約更新時に浮上したライセンス契約料の大幅な吊り上げ要求と、デジタル領域における独占権の制限です。報道各社およびゲーム業界関係者の証言によると、従来EAがFIFAに支払っていたライセンス料は年間約1億5000万ドル（約220億円）規模でしたが、FIFA側は4年間のサイクルで10億ドル（年間約2億5000万〜3億ドル）への倍増を要求したとされています。
さらにFIFA側は、ゲーム本編以外のデジタル資産（NFTやeスポーツ興行権など）を他社にも切り売りしたい意向を示したため、EA側は「わずか4文字のアルファベット（FIFA）と4年に一度のW杯モードのために、年間数百億円を支払う商業的合理性はない」と判断しました。結果として、クラブやリーグ（プレミアリーグやラ・リーガなど）、選手会（FIFPRO）と個別に強固なライセンス契約を結んでいたEAが主導権を握り、『EA SPORTS FC』へのリブランディングを成功させたのです。
