サッカーファンの間で定期的に巻き起こる「代表戦の地上波中継消滅」への懸念ですが、これには国際的なスポーツビジネス構造の変化が深く関係しています。FIFAが設定するワールドカップの放映権料は大会を追うごとに跳ね上がっており、かつてのように日本の民間放送局コンソーシアム（ジャパンコンソーシアム）が全試合を一括購入して地上波で垂れ流すモデルは、採算面で完全に崩壊しました。
しかし、「日本代表戦が一切地上波で見られなくなる」という極端な事態は回避されています。広告価値の観点からも、国民的関心事である日本代表のグループステージや決勝トーナメントのカードは、NHKや民放キー局が共同あるいは単独で権利を確保する動きが定着しています。一方で、他国同士の好カードや深夜帯の試合に関しては、地上波テレビ放送からネット配信プラットフォームへと完全に主戦場が移行したのが実情です。
