前述のダウンサイドリスクが存在する一方で、多くの熟練投資家が三菱商事を手放さず、むしろ下落局面を待ち構えている最大の理由は、日本企業の中でも際立つ強固な株主還元方針にあります。
同社は「減配せず、維持または増配を続ける」ことを掲げた累進配当方針を中期経営戦略の中で明確に公表しています。企業にとって減配をしないという宣言は、業績が市況によって下振れした場合でもキャッシュを配当に充当し続ける覚悟を意味するため、並外れた財務健全性とキャッシュ創出力がなければ維持できません。市場がどれほど悲観に傾いても、配当の下限が保証されているという安心感は、個人投資家にとって強力な精神的支柱となっています。
さらに、余剰資本を活用した大規模な自社株買いも下値を強烈に支えています。発行済株式総数を減らすことで1株当たり利益（EPS）と1株当たり純資産（BPS）を底上げし、中長期的な株価上昇を構造的に後押ししています。ウォーレン・バフェット氏が率いる米バークシャー・ハサウェイが総合商社株を長期保有し続けている理由も、この強靭なキャッシュ創出能力と、稼いだキャッシュを株主還元や高収益事業へ的確に再配分する資本効率の高さにあります。
