グルニエが都市部の狭小住宅や建売住宅で重宝される最大の理由は、「法定の延床面積にカウントされず、固定資産税もかからない」という税制・法規上の圧倒的なメリットにあります。土地の建ぺい率や容積率がギリギリでこれ以上部屋を増やせない場合でも、屋根裏のデッドスペースをグルニエとして活用すれば、合法的に収納力を底上げできます。
ただし、無条件で非課税になるわけではありません。建築基準法および各自治体（特定行政庁）の取扱基準により、以下の厳格なルールが定められています。
- 最高天井高が1.4m以下であること：最も高い部分の床から天井までの高さが1.4メートル（140cm）を超えてはなりません。1cmでも超えると「通常の階（3階建てなど）」とみなされ、構造計算のやり直しや固定資産税の課税対象となります。
- 水平投影面積が直下階の1/2未満であること：グルニエを設けるすぐ下の階（2階建てなら2階全体）の床面積の半分未満の広さに抑える必要があります。
- 用途が「物置（収納）」に限定されていること：あくまで物を置くための空間であり、人が長時間滞在する居室としての利用は認められていません。
自治体によって異なる「固定階段」と「コンセント・窓」の規制
ここで注意したいのが、昇り降りするための「階段」や内部の設備に関する自治体ごとのローカルルールです。かつては「はしごは固定式ではなく、取り外しや収納ができる可動式でなければならない」という規定が全国的に主流でした。
しかし、2000年の建築基準法改正以降、安全性の観点から固定階段の設置を認める自治体が増えています（ただし、階段部分の面積をグルニエの面積に含めるかどうかは自治体により判断が分かれます）。また、内部の設備についても「換気用の小さな窓や照明、コンセント1〜2個程度は認めるが、エアコンやテレビ端子、インターネット回線の引き込みは居室とみなすため不可」とする行政庁が少なくありません。設計段階では、必ず建築地の自治体ルールを施工会社に確認する必要があります。
